技術者が転職に海外を考えるメリット・デメリット

技術者が転職先を海外に求めることは、今ではそう珍しい話ではなくなってきました。その理由は、以前に、大量にエンジニアのリストラを断行した大手製造業者があり、リストラされたエンジニアらが、隣国に高待遇で引き抜かれて行ったという事例があるからです。実は、現在までの韓国弱電メーカーの発展の影には、このリストラされた日本人技術者の働きが大きいとも言われています。では、この韓国の移った技術者の方々は、どの様な形で現地の企業に迎え入れられたのでしょうか。

 
まず、言語も習慣も、まして休暇制度も全く違う国の企業に引き抜かれたという訳ですので、並の条件ではないでしょう。語学的な部分も含めて、破格の高待遇を提示されたと言われています。確かに、最終的には待遇如何による場合が多いのが事実ですが、それも、日本ではいくら技術者と言えども、信じられない様な額だったという話は耳にしたことはあります。当時、人件費の安かった韓国は、この破格の待遇を提示しても尚、利益をはじき出せると踏んだことは想像に難くないでしょう。海外の企業への転職を考える上で、メリットとなる部分は、この待遇面です。我が国の企業とは違い海外の企業は、その人オリジナルの技術や、オリジナルの知恵で、市場経済で充分通用するとなれば、信じられないような待遇を提示する場合が多いものです。そして、それは提示だけではなく、本当に支払われる訳で、確かに採用された方にしてみれば、俄然、やる気が湧くものと言えるでしょう。

 
そして、またそこで成果を出せば、また待遇面で恵まれるといった感じです。そういった自分の仕事がダイレクトに反映されるといった点を考えれば、どちらかといえば、我が国企業よりは、米国企業に酷似している韓国企業は、最高であると言えなくもありません。将に、技術者にとって、転職は最高の選択だったと言えるのではないでしょうか。

 
しかし、海外企業への転職に伴うデメリットもかなり多いというのも事実でしょう。まず、近隣の国々の企業の場合は、反日と称されている国の企業に転職することは、自殺行為以外の何物でもないと言えるのではないでしょうか。それは、現在の韓国や中国です。両国は、歴史的なウソも全て事実として通してしまう、何ともツラの皮の厚い国民であり、事実、歴史教科書にそのまま記述があるため、殆どの方々は信じ切っているといった感じです。

 
台湾のご年配の方々は、日本語がかなり上手で、日本人観光客に対して、日本語で観光案内するのが普通だとのことが、以前、テレビ等で放映され、驚かれた方も多いでしょうが、それは韓国でも同様です。しかし、元々反日気運の高いこの国にあって、日本語の使用は、ご法度的な空気が蔓延しているため、ご年配の方々も日本語を話すことは稀です。しかも、自国民が最高であると信じて疑わない気質であるためか、首都のソウルですら、中国語や英語の看板表記が全くありません。全てハングル文字表記なので、地下鉄一つ乗ることができないといった有り様です。そういったことを考えれば、俗に反日国家と称されている国に対しては、例えどの様な好条件を提示されようとも、絶対に転職等を行ってはいけません。

 
また、世界の多くの企業は、どちらかといえば、アメリカと同じような信賞必罰主義を採用しています。それは韓国企業も同様であると言えるでしょう。我が国企業は、少々パフォーマンスが悪くても、熱心に仕事に取り組んでいれば、それなりには評価されるといった世界的に見れば稀な人事評価制度を取り入れています。この傾向は韓国企業も同様です。確かに、新しい技術を持っているとなれば、破格の高待遇で採用されるかも知れません。そしてその後の数年間は、将に黄金時代と言えるでしょう。

 

 

しかし、その時分の黄金時代に胡坐をかいていれば、同僚にねたまれたり、足をすくわれたり、持っていた技術が陳腐化したり等で、直ぐにまたリストラの憂き目にあうということも言えます。概して、浮き沈みが激しいと言えます。このある意味、丁半ばくちの様なサラリーマン生活を過ごしてみたいならば、米国系の企業は将に打って付けと言えるでしょう。

 

 

ですが、多くの日本人、それも長期的な研究開発が求められる技術者にとって、明日の雇用が確保されるかどうかは不明といった状況で、研究だけに没頭できる生活を送ることは不可能に近いのではないでしょうか。この研究者としての大成を目指そうとするならば、海外企業への転職は百害あって一利ナシと言えるのではないでしょうか。

 
現在、我が国の経済はまた不況に逆戻りしつつあります。ですが、現状でリストラ等されていないのであれば、そのまま日本企業に止まって、エンジニアの方々はそれぞれの研究に没頭するといった生活を送るべきでしょう。その理由としては、まず企業文化が全く違い過ぎることに加えて、世界は日本以上に不況だからといった事実があるからです。

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