エンジニアが転職する時の面接の3つのポイントとは

転職の時は、必ず面接を受けなければなりません。エンジニアの方の場合は、技術者としてのスキルが問われますが、それだけではこの仕事はできません。面接は人間性をみるためのものです。2回行われることもあって、そんな場合は専門的な知識を持っているかチェックされることがあります。この時は、現場で実際に働いている人が試験官になります。

ポイントその1:転職理由

転職の理由は必ず質問されます。これに適切に答えることが1番目のポイントです。仕事を変わる場合は、いろいろな理由があります。

一番多いのは人間関係です。上司や同僚とうまくいかなくなって、新しい職場に移ることを希望する人が多いです。このような場合は、実際の面接のときに人間関係のことを話さない方がうまくいきます。人間関係がうまくいかなくなってと言うと、新しい職場でも他の人と協力して仕事をできない恐れがあると判断されます。
否定的な理由はできる限り話さないようにするのが、無難です。肯定的な理由をあらかじめ考えておきましょう。人間関係で悩んだ場合は、その職場で自分が成長するのは難しかったと言った肯定的な理由を言うようにします。自分の成長を心掛けている人は、良い印象を与えることができます。エンジニアの業界は日進月歩で、新しい技術を積極的に学んでいけなければなりません。どんな会社も自分から進んで新しいことを学んで、成長していける人を求めています。
年収のことを職場を変える理由にする人もいます。それは自然な感情なので決して悪くないのですが、新しい職場に入るときは口にしない方が無難です。年収のことを強調するよりも、自分のスキルを強調した方が印象が良くなります。例えば、サービスエンジニアの仕事で、お客様の要望に応えながら、自社の製品やサービスをセールスするスキルがあるのに、会社には十分に評価されていないとアピールします。このようなアピールの仕方だったら、実際のスキルが分かりやすくなるので、即戦力として働けると判断されます。

 

ポイントその2:コミュニケーションスキルの有無

2番目のポイントは、コミュニケーションのスキルです。このスキルはエンジニアの仕事では非常に重視されます。この仕事は一人で働くというより、お客様の要望を聞きながら仕事をしたり、同僚と協力することが重要です。それらのことを抜きにしては、この仕事はできないと言っても過言ではありません。

面接のときに、担当者はコミュニケーションのスキルを持っているかじっくり見極めようとします。まず、自分の言いたいことを分かりやすく伝えることが大切です。まとまりのない話をするよりも、あらかじめポイントを考えていて、それに肉付けするように話します。

例えば、自分の長所だったら、それを3つほど考えます。考えた後は、長所を発揮できた出来事を話します。このようにすれば、相手に自分の言いたいことを伝えやすくなります。
次に大切なことは、相手の言うことにきちんと耳を傾けて、適切な返事をすることです。これは常識的なことですが、緊張しているのでつい失敗してします。前の会社での自分の仕事を質問された時に、仕事の内容を話すだけではなく、自分の知識や資格を話す人がいます。

このような回答をしてしまうと、コミュニケーション力が劣った人と判断されるので、注意が必要です。何か質問されたら、余計なことは口にしないで、その質問にぴったり合う答えをするようにしましょう。

ポイントその3:志望動機

志望動機が3つ目のポイントです。志望動機も必ず聞かれます。志望動機を話すときは、自分の経験やスキルを生かして、新しい会社に働けることをアピールしましょう。中途採用の場合は、どんな会社でも入社したら、すぐに現場で働くことを望んでいます。多少の研修や仕事の説明はありますが、手取り足取り仕事を教えることはしません。そんな手間が必要な人材は、最初から望んでいないと考えましょう。自分の経験やスキルで、新しい会社で生かせそうなものがあったら、それを面接のときに強調します。前の会社での経験が生かせそうだったら、それも話すようにします。
志望動機を話す時に、否定的なことはできるだけ避けます。例えば、前の会社で同期にくらべて昇進が遅かったのが不満だったという志望動機は、マイナスの印象しか与えません。たとえ否定的な動機であっても、それを肯定的なものにしておきましょう。同期にくらべて昇進が遅かったと言うのではなく、自分の能力を正当に認めてもらえなかった、と話すように心がけます。
介護や育児などが志望動機だったら、それは話しても構いません。正当な理由であり、悪い印象を与えることはありません。特に女性の場合は、介護や育児のことを話しても、悪い印象を与えることになりません。逆に、家族を大切にする人と判断されるでしょう。昔は家族よりも会社のことを第一に考えることが求められましたが、近年はその風潮が変化しています。育児休暇や介護休暇を設けている会社も多くなっています。

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